5月14日に藤島ジュリー景子社長（56）がこの問題について謝罪。叔父である故・ジャニー氏と、母親である故・メリー喜多川副社長の2人だけで同社の全てを決めていたことを「異常性があった」と断じた。
それ以降、現役の所属タレントが発言するのは初めてだ。東山紀之は発言冒頭「この件に関しましては、最年長である私が最初に口を開くべきだと思い、後輩たちには極力待ってもらいました。彼らの心遣いに感謝します」とコメントした。
また「未成年に与えた心の傷、人生への影響は計り知れない」と謝罪した上で、「我々もどのような未来を迎えるべきなのか、現在在籍しているタレントはどうすべきなのか、告発された皆さんにどう対処するべきなのか、そもそもジャニーズという名前を存続させるべきなのかを含め、外部の方とともに全てを新しくし、透明性を持ってこの問題に取り組んでいかなければならないと思っています」と、社名変更の可能性も示唆した。
東山紀之の発言には、ネットもすぐに反応した。「この言葉は重く響いた」「ジャニーズへの強い思い」「確かに加害者の名を使い続けるのはどうか」と思い思いの意見が集まっている。
関ジャニ∞やジャニーズWESTへの影響
一方で、メンバー、ファン、OBの思いを考えると、社名を変えるのは簡単ではない。現存のグループでも、関ジャニ∞やジャニーズWESTなど、「ジャニーズ」の名前を冠したグループがある。所属タレントの不利にならないよう、慎重に進めて行くべき問題だろう。
そもそも、現在も所属しているタレントたちも、過去には被害にあっていた可能性もあるのだ。しかし、誰が実際に被害にあっていたのかなどを明らかにすることは、セカンドポルノにもつながり、また本人たちが望んでいるとも限らない。繊細な問題なだけに、事実を明らかにすればそれで話が丸く収まるというわけでもないのが実際のところだ。
